前立腺癌は従来、欧米諸国に多く日本人には少ないといわれてきました。しかし、近年は高齢化やライフスタイルの欧米化を背景にわが国でも罹患率が急激に上昇しています。2020年には罹患率が肺癌に次ぎ2位になると予測されており、その対策は焦眉の急の課題です。 そこで注目されているのが、PSA検診です。オーストリア・チロル地方の研究では、PSA検診導入後の死亡率が導入前と比較すると54％も低下したことが報告されています。また、現在進行中の大規模無作為化比較試験ERSPC(European Randomized Study of Screening for Prostate Cancer)の中間解析では、PSA検診の導入により10年間で進行癌罹患率が約49％も減少していました（表1）。これらの結果はPSA検診の有用性を証明するものであり、極めて重要な結果です。

日本でも、前立腺癌検診への関心は高まってきており、市区町村の住民健診における前立腺癌検診の実施率が増加してきています。このような中、日本泌尿器科学会から「前立腺がん検診ガイドライン2008年版」が刊行されました。はじめに、このガイドラインについて簡単にご紹介いただきたいと思います。

前立腺癌はよくご存知のように非常に経過の長い癌です。そのため、癌死だけで検診の意義を評価することには無理があります。日本泌尿器科学会では、死亡率減少のみならず進行癌の減少と患者さんのQOLを良好に維持することが重要であると考えました。 ガイドラインでは、検診の対象年齢は50歳以上、家族歴がある場合は45歳以上とし、PSA検査の基準値は4.0ng/mlあるいは年齢階層別PSA基準値を用い基準値を超えたら二次検診の受診を推奨しています（図）。

医療従事者のみならず一般の方々も、このガイドラインを通して前立腺癌検診の意義と診療の実態を正しく理解していただき検診が普及することが期待されます。