啓発活動
「読影道場」の開催
心臓核医学検査は心臓の形態ではなく、機能を画像情報として提供しています。その読影にはある程度の経験が必要であることから、当社は読影担当医に向けた学習の場をこれまで数多く提供してきました。
ここ数年の研究から、冠動脈治療には事前の虚血評価が常識となり、心臓核医学検査も改めて見直されています。そこで従来の読影担当医師のみならず、冠動脈の治療に直接携わる医師にも読影スキルを学んでいただくべく、2015年から心血管インターベンション治療学会(CVIT)で「読影道場」を開催しています。
20名足らずの少人数であたかも寺子屋風に実施されるこの企画は、心臓核医学検査とは普段あまり縁のない若い循環器内科医が自らの自由意思で参加しています。開催中は活発な質疑も行われ、終了後の参加者の満足度も極めて高い企画です。
※「読影道場」は、日本メジフィジックス株式会社の登録商標です。
CSR報告書
CSR報告書 2024
コンプライアンス
当社は、国内外の法令を遵守した高い企業倫理に基づく企業活動を推進しています。
コンプライアンス経営の強化
当社では、コンプライアンスを推進する担当役員および推進責任者等を配置した体制を構築し、コンプライアンス経営の実践に努めています。その実践の具体的な基準となる「NMPコンプライアンスガイドライン」を整備し、日々の事業活動において、違法・不正行為を未然に防ぐことに取組んでいます。また、万一問題が発生しても迅速に是正が図られる仕組みも整備するなど、持続性のあるコンプライアンス活動を展開しています。
CSR
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パーパス経営の推進で社会的価値を持続的に提供します
私たちは「核医学で、健やかな社会を創る」ことを社会に存在する意義と捉え、日々変化する医療ニーズに応えつつ、社会とともに成長するためのさまざまな取り組みを進めています。
CSRトップメッセージ
「医療への貢献」と「社会との共生」を常に意識しつつ、医療関係者の方々の良きパートナーとして社会的責任を果たしてまいります
-->詳しくはこちら社会貢献
当社は、本業による医療分野での貢献に加え、従業員自らの意思で参加する社会貢献や、当社事業とつながりのある様々な社会活動支援を通じて、社会との共生に努めています。
病院等でのクラシックライブ開催支援
当社は、患者さんとそのご家族、また医療従事者の皆さんに、音楽の生演奏を通じて和やかなひとときを過ごしていただくため、2018年から「一般財団法人 100万人のクラシックライブ」が行う病院等でのクラシックライブの開催を支援しています。コロナ禍で一時活動を休止しておりましたが、2023年に再開し、住友別子病院や倉敷中央病院で約350名の方々に音楽をお楽しみいただきました。
個人情報保護
当社の個人情報保護に関する取り組み
1.個人情報保護方針
日本メジフィジックス株式会社は、個人情報の保護に関する法令に対応するため、事業活動遂行に伴う個人情報の保護について、以下の方針で取り組んでまいります。
- (1)個人情報の取得
当社は、公正かつ適法な手段により個人情報を取得し、取得にあたっては法令に従い、利用目的をご本人に通知または公表いたします。
- (2)個人情報の利用
当社は、法令の定めによる場合を除き、ご本人に通知または公表した利用目的の達成に必要な範囲内で、個人情報を利用いたします。
- (3)個人情報の管理
当社は、法令の定めに従い、保有する個人情報を正確かつ最新の内容に保つように努めるとともに、個人情報の漏えい、紛失等を防止するための各種安全管理措置を講じます。
Wagner-Torizuka Fellowship (ワグナー鳥塚フェローシップ)
将来の核医学を担う若手医師の留学支援
Wagner-Torizuka Fellowshipは、核医学に従事する若手医師に対して、海外留学を通じての人脈形成や国際感覚を養う機会を提供し、次世代リーダーの育成を目的としたプログラムです。若手医師の育成を支援し、日本の核医学の中長期的発展に貢献することを期待して、2008年に設立されました。現在、設立から10年以上経過し、これまでに40名を超える医師が核医学の循環器・中枢神経・腫瘍の領域における最新の診断・治療をテーマに、世界的にも有名かつ牽引的な研究機関で自己研鑽に励まれてきました。将来を担うリーダーとして、核医学検査の普及や継続的発展への貢献を期待し、当社も全面的にサポートを行っております。
【留学予定の先生方・所属長の先生方へ】
環境保全
事業活動で使用するエネルギー量や発生する廃棄物量などの環境負荷データを把握し、継続的な削減努力を行うことで地球環境の保全に取り組んでいます。
環境データの開示
生産部門におけるエネルギー使用量、二酸化炭素排出量、廃棄物埋立量、および特定フロンの全廃に関する環境目標を定め、削減・全廃の取り組みを行っています。