CSR報告書 2024

「読影道場」の開催

心臓核医学検査は心臓の形態ではなく、機能を画像情報として提供しています。その読影にはある程度の経験が必要であることから、当社は読影担当医に向けた学習の場をこれまで数多く提供してきました。

ここ数年の研究から、冠動脈治療には事前の虚血評価が常識となり、心臓核医学検査も改めて見直されています。そこで従来の読影担当医師のみならず、冠動脈の治療に直接携わる医師にも読影スキルを学んでいただくべく、2015年から心血管インターベンション治療学会（CVIT）で「読影道場」を開催しています。

20名足らずの少人数であたかも寺子屋風に実施されるこの企画は、心臓核医学検査とは普段あまり縁のない若い循環器内科医が自らの自由意思で参加しています。開催中は活発な質疑も行われ、終了後の参加者の満足度も極めて高い企画です。

※「読影道場」は、日本メジフィジックス株式会社の登録商標です。

品質保証体制および安全管理体制を構築し、市販後の製品の品質と安全性の確保に努めています。

非常事態発生時の通報ルート

人身・設備事故などの緊急事態に備えて防災対策マニュアルを整備し、緊急時における適切な処置、迅速な通報などが確実に実施できるよう体制を整えています。 また、放射性物質を取扱う施設では、放射線を検出する機器を常備し、空間線量などを常にモニタリングしていますが、災害などにより放射能による汚染の可能性が万一発生した場合は、汚染の拡大防止措置を直ちに講じるなど、あらかじめ定めている防護規程に基づく緊急時の措置を速やかに行います。

＞放射線管理

将来の核医学を担う若手医師の留学支援

Wagner-Torizuka Fellowshipは、核医学に従事する若手医師に対して、海外留学を通じての人脈形成や国際感覚を養う機会を提供し、次世代リーダーの育成を目的としたプログラムです。若手医師の育成を支援し、日本の核医学の中長期的発展に貢献することを期待して、2008年に設立されました。現在、設立から10年以上経過し、これまでに40名を超える医師が核医学の循環器・中枢神経・腫瘍の領域における最新の診断・治療をテーマに、世界的にも有名かつ牽引的な研究機関で自己研鑽に励まれてきました。将来を担うリーダーとして、核医学検査の普及や継続的発展への貢献を期待し、当社も全面的にサポートを行っております。

【留学予定の先生方・所属長の先生方へ】

リスク管理推進

当社は、経営目標の達成を妨げる恐れがあるさまざまなリスクを認識、評価、コントロールすることで、事業の継続性の確保に努めています。全社でリスク管理を実践するとともに、リスク管理担当役員、リスク管理推進責任者およびリスク管理推進担当者を置き、リスク管理を推進しています。定期的に開催される内部統制員会においては、リスク管理の実践状況の評価や課題の抽出、重要取組リスクの選定などを行っています。

事業継続計画（BCP）

当社では、大規模地震等の災害が発生した場合においては従業員とその家族の安全を第一とし、災害による損害を最小限に留めるよう努めるとともに、中核となる事業の継続あるいは早期復旧を行うための事業継続計画（BCP）を定めています。BCPでは、優先的に復旧を行う重要製品や重要業務を定め、医薬品の安定供給に努めています。また、有事を想定したBCP訓練も実施しています

核医学という専門分野で事業を行う企業として、関係法令に従い放射線管理を適正かつ厳密に行うことはすべての基本となります。当社では、作業者および周辺地域の放射線に対する安全を確保するために、専門知識や経験を有する放射線取扱主任者が中心となって、作業者の被ばく管理や作業室および環境の安全管理を行っています。

RIの安全管理

作業者教育

作業者は放射線教育を受講して放射線に関する正しい知識を習得した後、放射線業務従事者として登録されます。 放射線業務従事者は、定期的に再教育を受講し、安全知識や技能の継続的な向上を図っています。

従業員一人ひとりの成長が企業の持続的発展の原動力であると考え、人材育成のためのさまざまな制度を導入しています。

研修制度

人各人のキャリア形成に沿った研修や、各ポジションに求められる能力開発のための研修など、時代のニーズにも合わせながら各種研修を実施しています。また、英語学習など自ら学び成長しようと努力する社員の自己啓発を支援しています。

評価制度

従業員の 業績を評価してより公正な処遇を実現するとともに、従業員の伸ばすべき点、改善すべき点を明らかにして成長を促し、成長した従業員がより活躍できるように適所に配置していくことを目的とした評価制度を導入しています。達成度評価に加えて、チャレンジ・スピード・オーナーシップの観点で行動評価を行い、これらを総合して最終評価を行っています。適正な評価を通じて、従業員のやりがい・働きがいの向上と能力の伸長を図り、会社業績の安定的な向上と持続的な発展を目指しています。